効果的な医師募集

マーカー検査は一時減少したものの、2002年にはふたたび増加に転じた。 国立成育医療センター胎児診療科のS医長らの調査では、「見解」後も毎年1万5000件以上の検査がおこなわれ、2002年には1万5627件に増えていた。
「医師が勧めなくても、妊婦自身が情報を持っていて検査を希望するケースが多いのではないか。 (先天異常や遺伝性疾患の相談に乗る)専門医や遺伝カウンセラーの養成を急ぎ、産科診療での遺伝カウンセリング体制を整えることが急務だ」(T新聞2003年10月19日)と、S医長は訴える。
S病院は東京都の周産期母子医療センターにも指定されていて、小児科やNICU(新生児集中治療室)、内科、外科があるので、「治療の流れが途切れることなく総合的なケアができる」という。 生命のはじまり以来脈々と続いてきた出産という営みに、これほど多くの選択がともなう時代はかってなかったのではないだろうか。
「カップルが最終的にどのような選択をしたとしても、『受けてよかった』と思えるような生殖医療の発展をめざしたい、これが私たちの目標です。 この目標の第1歩は、十分なインフォームド・コンセントであると考えています」と、S所長。
「不妊がひとつのテーマではあるけれども、妊娠したから終わりではなく、妊娠・出産したあとの子どものケアもふくめ、女性の一生をトータルにみて、それぞれの場面で最高の医療を提供した不妊治療では妊娠そのものが目的になってしまい、子どもをあきらめるという選択ができなかったり、出産したあとに子どもを育てるというビジョンがもてないケースも少なくない。 「治療をはじめる前に、将来のビジョンを頭に描き、子どもができるかできないかや、どんな子どもができるかは偶然の産物なのだ、というおおらかな気持ちでいてもらいたい。

そういうメッセージを医師や看護師、助産婦などいろいろな職種から出せれば」と、S所長は力をこめる。 専門のカウンセラーがカップルの選択をサポート生殖医療センターで実際にどのような診療が受けられるかを紹介しよう。
センターには不妊治療に対する設備、必要な医師や技師の人数、常駐麻酔医などの環境が整っている。 産婦人科病棟にはゆったりとしたDR(陣痛・分娩・回復)室が8室あり、うち二室を生殖医療センターの患者が採卵したときなどの休憩用に使っている。

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